一人暮らしに最適なコンパクトハウス

コンパクトハウスとはその名の通りに小さな家を指す言葉で、機能的で住みやすいことから、日本でも人気が高まっています。コンパクトハウスの大きさに明確な定義はないものの、一般的には延床面積が30坪未満の狭小住宅をコンパクトハウスと呼ぶことが多いようです。

コンパクトハウスのメリットは、何と言っても土地や建物の費用を抑えられることです。一般的な戸建て住宅だと手が届かない都心部の土地でも、コンパクトハウスなら土地代の費用を抑えられるので、利便性の高い地域や都心部にも建てやすいでしょう。

また、抑えた分の費用を内装や外観などこだわりたい箇所にまわせるのも、コンパクトハウスのメリットです。

建物がコンパクトなので熱効率が良く、光熱費を抑えられます。小さなエアコンでも十分な場合もあり、家電製品の購入費用も抑えることが可能。また、コンパクトハウスは小規模住宅用地に該当し、固定資産税や都市計画税といった税負担を抑えやすい嬉しいポイントです。

長期的に見てもコストメリットが大きいため、コストパフォーマンスの高い住まいと言えるでしょう。

コンパクトハウスの多くは1～2人用として建てられているため、大勢の家族で住むのには向きません。良い意味で言えば家族との距離が近く、悪い意味だとプライバシーを確保できないので、住みにくさを感じてしまう人もいるでしょう。

将来的に家族が増えることを想定している場合は、個室を確保できる2階建てのコンパクトハウスがおすすめです。子どもを望まない夫婦や子どもが自立した後に夫婦2人で暮らす家としてであれば、コンパクトハウスの距離の近さがメリットになるかもしれません。

広さを確保するために縦の空間をつかって2階建て以上のコンパクトハウスを建てる場合、階段を使った上下移動が多くなります。家事動線や生活導線で不便さを感じる可能性があり、高齢の方や小さなお子さんだと階段の上り下りが負担になってしまうこともあるでしょう。階段で足を踏み外して事故につながる可能性もあるので、注意が必要です。

階段を使った上下移動の多さに不安がある場合は、費用はかかりますがエレベーターの設置の検討をおすすめします。

設計や間取りがシンプルなコンパクトハウスは、広さを必要としないシングル世帯や高齢者夫婦から人気があります。平屋タイプのコンパクトハウスなら家事動線や生活動線の無駄をなくせるので、「家事を楽にしたい」「住みやすさにこだわりたい」という人にもおすすめ。また、都心部で一戸建てを建てたい人にもぴったりの住宅です。

戸建て住宅を建てる際に高額な費用を必要とするのは、建物代と土地代が高くついてしまうからです。狭小住宅のコンパクトハウスなら土地代や建物代を抑えられ、さらに税金の軽減措置の恩恵も受けられます。また、光熱費の値上がりが続いているなか、電気代を節約できるのもコンパクトハウスの魅力です。

そのほかにも、コンパクトハウスは面積が小さい分、外壁塗装の修繕などのメンテナンス費用を抑えられるというメリットもあります。

コンパクトハウスの価格は土地の広さや家の構造などによって異なりますが、坪単価の目安は大手ハウスメーカーだと70万～90万、ローコスト住宅の場合は30万～50万程度です。そこに本体工事費や外構工事費、諸費用、土地代などがプラスされます。

土地代はエリアによって大きく変わってくるため、希望するエリアがあれば不動産会社にいくらぐらいで売られているのか確認してみると良いでしょう。また、国土交通省が発表している公示地価や基準地価も、土地代の目安になります。

コンパクトハウスは一般的な戸建て住宅に比べて土地代を抑えられるとは言っても、エリアによっては数千万円の費用がかかる可能性があります。予算と相談しながら、どこに建てるのかを検討しましょう。

参照元：LIFULL HOME'S（https://www.homes.co.jp/cont/iezukuri/iezukuri_00823/）

2階建て以上のコンパクトハウスを検討する場合、土地によっては高さ制限や斜線制限で間取りに制限がかかる可能性があります。都心部のような住宅密集地だと自然光を取り入れるのが難しかったり、隣家との距離が近すぎたりなどの問題が発生することもあるので、敷地の周辺環境は必ず確認するようにしましょう。

また、コンパクトハウスのように延床面積が小さいほど、坪単価が割高になりやすい点も注意が必要です。少しでも価格を抑えたいのであれば、複数のハウスメーカーや工務店から見積もりをとり、どのぐらいの費用が必要になるのかを把握したうえで、購入を検討することをおすすめします。

建築費用や光熱費などのコストを抑えられる住宅として、注目を集めているコンパクトハウス。動線が短くて家事をしやすいなどのメリットがある一方で、デメリットも存在します。家族構成や希望する間取りによっては住みにくさを感じてしまうこともあるため、信頼できる注文住宅会社と相談しながら自分に合った住まいかどうか検討してみましょう。