注文住宅の耐震性の必要性と種類

実際に日本は地震大国であり、阪神淡路大震災や、東日本大震災、熊本地震など数多くの大災害を経験しています。また今後も地震が発生する恐れもあることから、テレビなどで見たり、実際に自分や身近な人が体験しているととても恐怖感を感じる人も多いでしょう。

そんな背景があり、日本では地震対策として、建築の際に地盤調査や構造計算が義務化されており、その都度法改正があっています。

人は1日の半分は家で生活しており、寝ている間は完全な無防備です。寝ている間に地震が発生することもあるので、そんな時でも自分の身を守ることができるような地震に備えた安心できる家は重要です。

耐震制のある家を建てるときに必要になってくるのが耐震等級です。家がどれだけの地震レベルに耐えうるかの強度をあらわす指標となっています。等級は数字が増えるほど耐震性が高いとされており、1～3級まであります。ハウスメーカーによって等級の標準装備は異なっており、これから家を建てる人は損をしないために知っておいたがよいでしょう。
耐震等級１
地震の震度6強～7に相当する地震がきても家が倒壊・崩壊しない程度の耐震基準のこと。建築基準法に基づいて建てられており、状況によってはすぐに倒壊せずとも、修繕や建て替えが必要になる可能性もあります。

耐震等級1の1.25倍の地震発生でも損傷や倒壊、崩壊しない基準のこと。病院や学校はこの等級以上で建てられており、等級1レベルでの地震が発生しても、ある程度の補修でそれ以上の損傷を免れるとされています。

耐震等級1の1.5倍の地震が発生しても、家が損傷や倒壊、崩壊しない基準のこと。等級1レベルでの地震が発生しても軽い補修程度で損傷は防げるとされており、3つの中では最も強度が高いです。

安心できる強い家を建てるときには、耐震等級以外にも免震と制震の2つの地震対策をすることもできます。ここでは、免震と制震について詳しく紹介しています。

免震とは、地震によって生じる住宅の倒壊や崩壊、家具などの損傷を防止することを目的とした建てる工法です。耐震は、建物の壁や梁など外枠に注力して建てる工法で内部は気にしませんが、免震は建物の内部の損傷も防ぐと言ところが大きな特徴です。
耐震のように梁や柱、筋交いなどで建物自体を固定していくのではなく、建物の地面である地盤と土台の間に免震の装置をセットして、地震発生の時にその揺れが建物にダイレクトに伝わらないようにする構造。直接大きな揺れが伝わらないために、建物自体の倒壊や内部の損傷を振れぐことができます。

制震も地震の揺れの対策のひとつであり、免震と同じで土台のところではありますが、土台と地面が直接的にくっついているのが特徴です。地面と土台がつながっているため、地震の揺れが伝わると思われますが、住宅を建てるときに建物の外壁と内壁の間に制震ダンパーという地震の揺れを吸収する装置を設置します。そこで揺れをキャッチしてエネルギーを熱エネルギーに変換し建物の倒壊を防止しています。

ここでは、建築基準法でも定められている耐震住宅のデメリットについてご紹介します。

• 地震の揺れが直接伝わるために揺れが大きく、揺れが生じることで家具など他倒壊したり損傷する
• 建物の上であるほど揺れが大きく、家具などが倒れてきたりする可能性がある。

• 耐震、制震工法に比べると費用が高く、定期的なメンテナンスも必要。
• 免震装置は交換が必要で別途で費用が掛かる。
• 揺れには強いが、台風などの暴風についての効果が少ない。
• 地下室を作ることができない。

• 地面の地盤が脆弱な場合は利用できない。
• 内部にある家具などの損傷や倒壊のリスクはある。
• 住宅の中にいる時には、地震の揺れを感じる。